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結婚が決まった!会社への報告のベストタイミングとは

結婚が決まった!会社への報告のベストタイミングとは

結婚が決まったなら、会社への報告もしなくてはいけませんが、そのタイミングや手段を間違えるといらぬトラブルを招きかねません。

そこで今回は、会社への結婚報告に関する注意事項についてお話したいと思います。

報告する順番について

二人で結婚しようと決めたならば、まずは親に報告&承諾を得るべきですが次に報告すべきは仕事場の上司です。これはマナーとして同僚よりも先に知らせるべきであり、結婚式の日取りや招待の有無もハッキリ伝える必要があります。

先に同僚の耳にいれてしまうと、間接的に最後に上司が知るということもありえるので、非常に問題があります。仲のよさが大事なのもわかりますが、まずは上司に報告をしましょう。

ちなみに早い段階で上司に報告しておけば新婚旅行などのための休暇も調整しやすくなりますし、親切な方であれば仕事量も調節してくれるかもしれません。

いずれにしても仕事と生活は密接な関係にありますから、上司への報告は最重要ポイントとなります。

報告する時期はいつか

報告する時期に関しては、会社の人間を招待するなら日取りが決まってからでも良いかもしれません。「結婚します。式はいつかわかりません」では上司としてもスケジュールが組みにくいからです。

ただ、異動や出張が頻繁にある職場であれば、何はともあれ報告しておくというのも大事です。報告する前にそれらが決まってしまうと非常に厄介なので、先に手を打っておきましょう。

退職を考えてる場合は早めに

結婚を期に退職したいと考えてる場合は特に早めに報告する必要があります。

結婚準備も非常に大変ですが、仕事の引継ぎなども重要ですし、今後の人事にかかわりますから○ヶ月前くらいでいいかななどと考えずに、決定した瞬間に報告すべき上司に伝えましょう。

逆に同僚に対しての報告は、急ぎすぎると迷惑がかかる場合があるのでタイミングについては自分で決めず上司と相談するべきです。

士気やプロジェクトに大きく影響する報告なので、場合によってはギリギリまで伏せてほしいとお願いされる場合もあります。

招待しない人へこそ配慮をしよう

職場の人を誰も招待しない場合でも正直に上司に報告すべきですが、一部のみを招待する場合でも、しっかりと伝えないとトラブルの原因となります。

誘われているのか誘われていないのかをはっきりさせないとそわそわする同僚もいるでしょうから、この当たりは明確にしておくべきです。

ただ、上司は誘わないのに同僚は誘うというのはあまり雰囲気が良くないので、会社の人間を招待するなら、上司は必ず招待しておいたほうが無難です。

誰も誘わない場合の文言としては、「結婚式については親族だけで済ませる予定ですので、皆まさには改めてご挨拶させていただきます」などと伝えれば良いでしょう。

招待する場合の文言はどうするか

気持ちも大事ですが、決定事項を明確に伝える必要があります。

流れとしては

「このたび結婚することになりました。○月○日に○○(場所)で結婚式を行う予定です。○○様(もしくは○○部長など)にも是非ご列席していただきたいと思っておりますので、よろしくお願いいたします」

といった感じでいいでしょう。

大事なのは「参加してほしい」という意思と「いつ」「どこで」行うかという事です。

注意点としては、参加不参加を即判断できる事とはかぎらないので、○月○日までにご回答頂けると助かりますなどと近々の日付を設定して問いただしたりしないようにしましょう。

一番気にするべきは「うわさ」

「結婚するらしいよ」とか「誰を招待するのかな」とか憶測飛ばせてしまう状況が社会人として一番よろしくありません。

口が堅そうに見えても情報がもれてしまう可能性はあるので、同僚へ報告する際はこそこそせず、はっきりと伝える方が良いでしょう。

社内結婚の場合は、それぞれの上司に同じタイミングで伝えるべきで、その後二人揃って、改めてお互いの上司に挨拶にいくと好ましいです。

結婚が及ぼす仕事への影響

退職はせずとも、女性であれば妊娠による休職や出産、育児による休職もありえます。加えて社内結婚の場合は、どちらか一方の配置転換や異動などの規則を設けている場合もあります。

ですから、まずは結婚にかんする会社のルールをリサーチしておきましょう。

ちなみに入籍後は扶養家族手当や福利厚生の手続き、公的書類の手続きも行わなくてはいけません。

派遣社員でも報告だけはすべき

派遣社員の場合、雇用主である派遣会社にも報告はするべきです。上記の通り、必要となる書類等々などがあるからです。こちらに関しては事務手続きだけなので、大体三ヶ月前に伝えればOKでしょう。

その後に派遣先の上司に報告、次に同僚に報告すれば問題はありません。

ただし、退職を考えている場合は自分のタイミングでは告げず、まずは親会社に判断を仰ぎましょう。代わりとなる人員の手配などもふまえ、全てが整ってから報告してほしい場合もあるからです。