本当に働きやすい職場環境への改善事例とその方法 - “働く”をもっと楽しく！仕事応援型ウェブマガジンJOBLY [ジョブリー]

本当に働きやすい職場環境への改善事例とその方法

職場環境になじめなかったり、劣悪な職場環境にあることで体調を崩すなどして、転職や離職をする人が年々多くなっています。

最近は企業の業績も極端によかったかと思えば、極端に悪くなることもあり、企業自体の経営状態が安定していないことが多いです。

そのこともあり、企業に勤める社員に対して、ノルマの強要はもちろん、職場環境の改善が図られることが二の次になるなど、本当に「働きづらい」環境になってきているといっても過言ではありません。

ですが、働いてお金を稼いでいかないと、日々の生活が維持できないのも確かです。

ですから、働きやすい職場環境へ改善するということを、実際に成功した改善事例を踏まえて、実践して見ることをお勧めします。

実際に成功した改善事例を参考にしよう

実際に、これらの方法で職場環境が改善し、仕事の効率もアップしたという事例があります。

これらの事例は、私の友人である中小企業鑑定士（中小企業の経営などをサポートする職種）や、商工会の担当者に聞いて、実際に成果のあった方法を紹介しています。

具体的には、これらの方法が「成功」している事例となっているようです。

１．執務環境の改善２．組織面の改善３．勤務時間の改善

実際に、それぞれがどのような効果があったのか、具体的にご紹介したいと思います。

ＬＥＤ電球といえば、最近低電力で明るい電球として評判の照明ですが、これで職場の環境が劇的に改善した事例があります。

ある会社は、会計システムやスマートフォンのアプリケーションを製作する会社だったのですが、社員の提案で執務環境の電気をすべてＬＥＤに交換しました。

というのも、かつては蛍光灯の電球だったのですが、非常に見づらく、社員は自分でデスクスタンドを購入してきて明るさを確保する有様だったのです。

明るさを確保できることは、パソコンを用いた仕事をする企業にとっては重要です。そこでＬＥＤライトを導入し、パソコンには有害なプルーライトを除去するフィルタを取り付けたのです。

その結果、目の疲れなどを訴える社員が少なくなり、仕事の効率が格段に向上したのです。ＬＥＤ電球などの導入にはそんなにコストがかかりませんから、非常に高価のある改善事例だと思います。

製造業であるこの会社は、製造部門のトップと、事務部門のトップがそれぞれ存在し、在庫管理や売り上げ管理は営業部門が別にあるという形になっていました。

ですが、在庫１つを処理するにも、営業部門から報告があり、事務部門がそれを事務的に処理し、在庫の調整が必要ですから製造部門では生産調整を行うというように、３つの部門が絡んできて、煩雑な事務となっていました。

実際、顧客からのオーダーを営業部門が受け、製造部門が連携してオーダーメイドの機器を作るということも多かったのですが、事務部門がその流れを知らず、トラブルになったことも多かったのです。

そこでこの会社が取った改善策は、営業部門を完全に廃止し、製造部門の中に営業職のセクションを設ける方法でした。そして、事務部門から顧客対応の係を製造部門の庶務係としてさらに加えました。

つまり、製造部門でオーダーを受理し、必要な契約や会計処理もすべて自分の部門で行えるようにしたのです。事務部門は会社の維持管理や福利厚生に特化し、製造部門にあった機器の維持管理業務を代わりにもらってきました。

製造部門がすべて自分の権限で取引を進め、その環境を事務部門が全社的に整えるように組織を見直した結果、非常に効率のいい組織に生まれ変わったのです。

この税理士事務所では、数十人の事務員や税理士を抱え、非常に多忙な業務を少ない人数でこなすようになっていました。

当然、残業は当たり前、休日出勤は当たり前という有様になり、心の病を抱えて退職する事務員なども多かったのです。

そこで、今まで存在していた「ノー残業デー」が無意味になっていたのを見直し、希望する社員から「早出制度」を導入しました。

本当は午前９時から午後６時までの勤務ですが、希望する社員は午前７時から午後４時までの勤務にすることができるこの制度、非常に好評だったのです。

毎日早出をする者もいれば、習い事がある週１日だけを早出にするという者もおり、当然残業する者は減っていきました。

自分のプライベートな時間を生み出すことができるこの制度で、働いているそれぞれの人が自分らしい働き方ができるようになり、働き方の選択肢が広がったと、好評を博す結果になったのです。

今回の例は、会社や事務所レベルの大きな話のように思えますが、あなたが所属している課や係のレベルでも、実践できることは多くあるように思います。

なにより、実際に改善を試みるなら、働いている人が実際にはどう思っているか、そして何に困っているのかをくみ取り、改善できる点をみんなで共有することが大事です。

みんなが働きやすい環境こそ、まさに理想の職場環境です。それを実現するためには、やはり問題提起を図るところから、みんなで実践していけることが重要であろうと考えます。