入社3年で自分が希望する部署に配属されるノウハウを公開

激烈な就職戦線を勝ち抜き、自分の希望する憧れの会社に就職したあなたは、自分が希望する部署に配属されましたか。

ほとんどの新入社員は自分が希望した部署への配属はされなかったことと思います。ほとんどの場合、男性社員は営業部へ、女性社員は総務部などの会社業務の後方支援としての部署への配属ではないかと思います。

自分が入社して会社の中で本当にやりたい仕事に就くには、人事評定で認められなければなりません。しかしそれでは無為に時間が経過し、自分がやりたい仕事に就くには余程のことがない限り難しいのが現実です。それは、あなたが配属を希望している部署は、他の社員も希望している場合が多いからです。

では、「入社3年で自分が希望する部署に配属されるノウハウ」と題して、１例を挙げて考えて見ましょう。今回は企画部に配属を希望する場合を取り上げてみます。

会社はその社会的使命と競争原理から、常に新規事業の開拓に取り組んでいます。現在ヒットしている商品や役務サービスは、会社の寿命３０年説や４０年説にもあるように、開発期、黎明期、発展期、衰退期を経て陳腐化していきます。

つまり、あなたの会社に利益をもたらし存立している基盤としての商品や役務サービスは、今後衰退してゆく運命にあるのです。会社の衰退を防ぎ会社を存続させてゆくには、新規事業を立ち上げねばなりません。

あなたが、「入社3年で自分が希望する企画部に配属されるノウハウ」とは、会社の新規事業を個人として考え作成するのです。そしてそれを企画書にまとめて、会社のトップである代表取締役宛に信書として郵送するのです。

この企画書は、「新規事業目論見書」などと題して、「事業の概要」はもとより、「当該企画で派生する事が見込まれる、将来における新規関連事業」や、「会社の株価における上昇率予測」など、幅広い角度から調査・分析した詳細を記載します。この企画書を作成する時に重要な点は、会社の既存の事業から余りにもかけ離れた分野は避けることです。

但し、現在の会社が持つ潜在的な経営資源である、「人」「モノ」「金」「情報」に関わりがあるのであれば問題はありません。１例を挙げれば、大手製鉄会社が自社の遊休地を活用して農業関連事業に取り組んでいることは有名です。この農業と言う分野に進出した新規事業は、社内から新規事業の企画を公募した結果との事です。

あなたが、企画部に配属を希望するのであれば、幅広い業務知識が必要となります。そして入社後３年で、それらの知識を身に付けなくてはなりません。新規事業を説明する企画書のフォーマットは容易に入手できます。その企画書のフォーマットの各ページを、自分が調査して分析した内容を丁寧に記入するのです。

その時、「新規事業を推進する際のサードパーティー相関図」などは、入社後間もないあなたには有力な人脈が少なく、記入が難しいと思います。そのようなページについては、自分が期待する個人や会社などの人脈を「予定」として記載するのです。

そのようにして３年間をかけて各ページを埋めてゆけば、内容の見直しもありますので完成度の高い企画書が完成するでしょう。そして、その企画書のプレゼンテーションをする機会が訪れた時には、企画立案者であるあなたは、新規事業の1員として企画部に配属することになります。

この手法は企画部に配属を希望する方だけのものではありません。広報部や財務部など、他の部署にも有効です。あなたが立案した新規事業の企画書は取り上げられないかもしれません。

しかし、何度も実践している内に、あなたの社内における評価は高まり、会社があなたが提案した企画以外の新規事業を立ち上げる際には、あなたに新規事業担当の一員として白羽の矢が立つことになるでしょう。