転職を成功させる人は前職の退職もスマートにこなしているという事実
当たり前のことですが転職には前職の退職というプロセスが必要になります。転職を決意するに至る理由は人によって様々にあり、中には到底円満退職とは言い難いケースだってあるでしょう。
しかし、どんな理由があろうとも転職への影響を考えれば、出来る限りスマートな退職を演出しなければなりません。
いつ退職の意思表示をするのか？
正社員が自己都合で退職をする場合、いつまでに退職の意思表示をするかについて労働基準法で特に定めはありません。そのため、会社の就業規則に従うか、もしくは民法による規定によるところとなります。
ただ、円満な退職のためにはこれらの規定による期間を前面に押し出すことはおすすめできません。民法の規定では、退職の意思を示してから２週間が経過することで雇用が終了する、ということになります。
しかし、後任への引継ぎや周囲への影響を考えれば、この２週間という期間はさすがに乱暴過ぎると言わざるを得ません。
仮に就業規則では１ヶ月前となっていたとしても、もっと余裕を持った期間を設定した方がよいでしょう。そして、退職の時期が会社の繁忙期と重なることはよほどの事情がない限り避けるべきです。退職までの期間に余裕があれば、引継ぎ書などの作成にも時間がとれますので悪いことばかりではありません。
周囲との人間関係に気を使うことにはなるでしょうが、これも円満な退職のためですから、ぐっとこらえて頑張りましょう。気を使うのがイヤだから周囲の迷惑を考えずに時期がきたらさっさと辞める、では社会人として失格です。
退職の理由は白々しくても奇麗事が無難
上司に退職の申し出をすれば、必ずその理由を明らかににする必要があります。仮にその上司とどうしてもうまくいかなかったから会社を辞めるのだとしても、それをそのまま理由として述べてはいけません。
職場の誰もが本当の理由を察していたとしても、当たり障りのない無難な理由を考えましょう。
- 家族が体調を崩したので看護や介護のために家に戻らなければいけなくなった。
- 実家の仕事を手伝わなければいけなくなった。
- 親戚が新しい仕事を立ち上げるにあたり、昔とても世話になったので手伝わなければいけなくなった。
などなど、自分の気持ちの問題ではなく、あくまでも家族などの事情によるものだ、という理由が一番安全です。そして、建前ではあっても退職の理由を決めたら、誰に聞かれてもその理由しか話してはいけません。
上司には建前を告げたけれど、同僚には「実は…」と本当の理由を話してしまうことは、思わぬトラブルを招きかねません。下手をすると退職の日程などをずらされたり、くだらないウサワをたてられりと、ろくなことにはならないのです。
そこを徹底しないとスムーズな退職に進めないことがありますので、肝に銘じるようにしてください。退職の理由は１つだけで、絶対にぶれてはいけません。
退職に関する事務手続きなどもスマートに
一連の退職の流れの中で一番厄介なのは会社に退職の意思表示をするところです。そこが済んでしまったからと気を抜かず、事務処理についても余計なトラブルが発生しないよう、つつがなく手続きをしていきましょう。
・退職願
会社で決められたフォーマットがある場合はその通りに記入します。ない場合は、退職願いの書き方などを参考にして作成しましょう。必ず手書きで記入し、退職日は会社との話し合いで決定した日付を書きます。記名の後に捺印することを忘れないようにしましょう。
・退職時に受け取る書類
離職票
源泉徴収票
雇用保険被保険者証
年金手帳（会社に預けてある場合）
・退職時に返却するもの
健康保険被保険者証
社員章
身分証明書
通勤定期券（精算して返却する場合もあるのでどうするか会社に確認した方がよい）
制服
会社支給の事務用品など
名刺（自分が使っていたものと取引先から頂いたもの、両方）
その他の書類（資料、報告書などなど会社で使用した書類はすべて）
退職日を過ぎてから「あれが返却されてません」「この書類が不備です」という連絡をもらうことがないよう、しっかりチェックしておきましょう。
