転職のために、退職の時期を上手に決めるコツ - “働く”をもっと楽しく！仕事応援型ウェブマガジンJOBLY [ジョブリー]

転職のために、退職の時期を上手に決めるコツ

転職をしようと決意した場合、理由は数多くあれど現職を辞める事にはかわりません。この際には当然、立つ鳥跡を濁さずが基本となります。

マナーや社会人としては勿論の事、円満退職という形にならないと、退職日の設定が難航してしまい、最悪転職先が決まったのに入社日を決められないなんて事になりかねません。

なので今回は、退職する時期の決め方などについて詳しく順をおって説明したいと思います。

退職してから仕事を探すのか、在職のまま転職活動するのか

まず始めに自分が転職するにあたって、一度会社を辞めてから活動を開始するのか、在職のまま活動するのかを決めるのが先決です。この判断基準に関しては、転職活動の難易度をまず考えるべき。そして重要となるファクターは主に以下のような項目が想像されます。

加えていうなら、どちらの方が精神的余裕が出来るのかも重要です。収入面をきにするならば出来るだけギリギリまで在職してから転職したいと考えるものですが、精神的ストレスや残業が多すぎて身動きできないなどの状況下であれば、より良い転職先を決めるためにも一度区切りをつけるのも手かもしれません。

逆にいえば、たいして理由もないのに辞めてから活動しようというのはあまりオススメできません。転職活動には常に多くのリスクが付き纏いますから、あえて苦難な状況に身を置くのは本末転倒というものです。

まず、現職での退職にかんするルールを確認する事が先決です。通常は「希望退職は一ヶ月前以上に申し出る事」などとなっている場合が多いですが、細かな制限を見落として失敗してしまう可能性もありますから、一度しっかりチェックしましょう。

こうした上で、直属の上司に、まずは口頭で退職の意思を伝えるのが第一歩めです。基本的にいきなり退職届を突き付けるのは社内に波紋をよぶだけですし、メールで伝えるには重要すぎる案件なので、一度しっかり上司と相談する場を設けるべきです。

具体的な退職日の詳細を決めるには、上司との話し合いで決めていきましょう。会社側の都合としては、後任を決定する準備や引継ぎに掛る期間なども考えなくてはいけませんから、こちら側の都合ですべてが決まっていくわけではありません。

いずれにしても、上司と意思の疎通をもって退職日を決めれば、退職自体がトラブルを招く可能性は格段にさがりますから、転職活動にも集中できるはずです。

自己都合で退社する場合であっても、雇用期間などの規定をクリアしていれば、失業保険は支給されます。ただそれには事前に申請をしておく必要があり、書類申請が遅れれれば遅れるほど、支給開始も遅れることになります。

なので、退職日が決まったなら、在職している間にハローワークに一度赴き、必要書類や状況を確認しておきましょう。加えていうならば年金などの税金手続きが必要であるかも確認しておくべきです。

自身が引継ぎを行う必要があるのであれば、多少勤務時間を増やしてでも余裕をもってスケジューリングしていきましょう。特に後任が新人社員である場合などは、業務手順や注意すべきポイントをしっかり説明しておかないと、後々大きなトラブルを招くかもしれません。

最悪の場合、あなたが転職先で働き始めてから自分しか解決できないトラブルが発生したため、前職の会社から連絡がくる可能性もありますから、引継ぎは完璧に行っておくに越した事はありません。

ちなみに転職先が既に決まっているが、入社日に関しては融通を利かせてもらえる場合は、現状を逐一担当者に報告しましょう。具体的な進行内容がどうこうというよりは、進行がスムーズなのかどうかを気にされているはずなので、嘘はつかず進行具合を簡潔に伝える事が得策です。

書類等々の手続きは完了していたとしても、退職日には早めに出勤することをオススメします。返却物の確認やデスクの清掃は、思っているより時間がかかるものですし、社内外への挨拶も必要になるでしょう。

特に社外へ電話で連絡する場合は、思っているよりも会話が長引く可能性もあるので、時間は幾らあっても足りないかもしれません。

退職にかんして何より注意すべきはルールを破らない事です。自分が意図してないにしても会社の情報等々の持ち出しととらえられ兼ねない行動は慎むべきで、取引先情報などを勝手に持ち出したりすれば、訴えられてしまう可能性もありますので充分注意しましょう。

ちなみに円満退職を無事迎えられたにして、一番見落としがちなのは、健康保険の問題です。転職先が決まってない場合は、保険に加入していない時期が出来ないようにすばやく国民健康保険などへの切り替え作業を行っておきましょう。