就職・転職活動者必見！企業の人事担当者が求める資格とは？
多くの求職者は、就職・転職活動時に「資格の有無」を大変気にしています。「履歴書の資格の欄が空白だったら、書類選考や面接時に不利になるのではないか…」という不安に駆られ、様々な資格の取得に躍起になりがちです。一つでも資格があると、就職・転職活動がうまくいくような安心感すら湧いてきます。
しかし、それは単なる自己満足だということを認識してください。実際のところ、企業の人事担当者は求職者が思っているほど履歴書に記載されている資格を意識していません。面接時の話のネタにする程度です。むしろ、業務に関係のない資格の話題を持ち出すと、良識を疑われて採用に不利になる危険性すらあります。
資格を取る意義とは
現在就職・転職業界で公開されている求人情報のおよそ7割は、資格不問です。どんな職場でも就職できればいいという心構えであれば、必ずしも資格が必要とは言い切れないのが実情です。
それでは資格は全く役に立たないのかというと、そうでもありません。特定の資格を持っている人にしか就けない業種やポジションも少なくなく、年収アップに大きく貢献してくれるメリットがあります。
ただし、どんな資格にせよ、取得するためにはお金や勉強時間を多大に割かなければなりません。人間が一生の中で使える時間やお金は有限。その資格に取得する価値があるのか、投資効率をよく考えて有用な資格の学習を進めることが重要です。
企業の人事担当者が求職者に求めているおすすめの資格
・TOEIC（トーイック）
TOEICとは、Test of English for International Communicationの略です。アメリカを中心に世界中の国々で活用されている英語能力検定であり、近年では多くの日本人も積極的に受験しています。
グローバル化が進む現代、社員に語学力を求める企業は少なくありません。TOEICのスコアを採用基準にしている会社も増えつつあり、900点以上のハイスコアを獲得すれば企業側からスカウトが来ることもあります。特に外資系企業への就職・転職を検討している方にとって必須の資格といえるでしょう。
・日商簿記
日本商工会議所が実施している簿記技能検定です。
簿記の読み取り・分析などのスキルを証明できるため、経理や営業の部門に採用してもらえる可能性が高まります。特に、公認会計士や税理士を目指している方にとっては不可欠な資格です。1級～4級までありますが、面接時にアピールするなら最低でも2級以上は取得しておきたいところです。
・大型自動車免許
基本的に工場や資材倉庫など現場の作業では、作業員が大半の荷物を手で運びます。しかし、重量が何百キロもあるような重い荷物は機械を使わなければとても移動させることができません。
そのため、トラックやフォークリフトを操縦できる人材が大変重宝されます。他の作業員よりも高い給料を得られる可能性が高まるので、肉体労働系の仕事を目指している方にとっては非常に重要な資格です。
・ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー（FP）とは、個人や法人の資産運用をサポートするファイナンスのスペシャリストのことです。あまり聞きなれない名前かもしれませんが、近年では就職・転職業界でにわかに注目度が高まっています。
いまだに日本経済は長い不況から脱却できずにいるのが実情。そのため、多くの方が貯蓄を投資にまわして資産を増やそうと尽力しています。ファイナンシャルプランナーは、そんな人々を金融のプロの立場から手助けする重要な仕事であり、現代に即した人気の職種といえます。
国家資格のファイナンシャル・プランニング技能士を取得すれば、銀行や証券会社など幅広い金融系の会社に就職・転職できる可能性が高まります。実務経験を積めば、自ら事務所を構えて独立することも可能です。
・社会保険労務士
社会保険労務士とは、企業の社会保険や人事労務関連の帳簿・書類の作成及び提出を担当する役職です。多くの労働者を抱える企業にとって、保険関連の手続きは極めて重要です。そのため、複雑な社会保険の規則・手続きに関して専門的な知識を持つ社会保険労務士が大変重宝されます。
社会保険労務士の資格は国家資格であり、非常にすぐれた信頼性を誇っています。会社の一社員として社会保険労務士の仕事に携わるほかに、開業して企業と直接委託契約を結ぶ働き方も可能です。資格を直接高年収に結びつけることのできる魅力的な職種といえるでしょう。
いかがでしたか？業種によって求められる資格は大きく異なるため数え上げたらキリがありませんが、世の中には就職・転職に役立つ資格がたくさんあることがお分かりいただけたのではないでしょうか。
資格を取ること自体は決して悪い事ではありませんが、人事担当者が興味を持たない資格ばかりを取得していても就職・転職活動を有利に進めることは到底できません。企業がどんな人材を求めているのか、最終的にはそのことをしっかり意識した上で自分が取るべき資格を選択することが大切です。
