そりが合わない問題上司への、正当な対策４ステップ

一説によると、人間は人生の半分を会社で過ごすと言います。一日八時間、残業などがあればそれ以上を過ごす会社という場所で、自分の直属の上司とそりが合わなかったら、それはもう辛いことでしょう。

その「合わない」という点が、単に性格が合わないとか仕事の方針が合わないということであればまだしも、それが上司からのパワハラという形で現れ、あなたのスキルやお給料などに不都合が出るようでは見逃すことはできません。そのような問題上司にあたってしまった時に行うべき対策を、４ステップでお伝えします。

ＳＴＥＰ１　もっと上の上司に訴える

問題上司が係長や課長など、いわゆる中間管理職である場合は、さらにその上にいる上司（部長など）に訴えてみましょう。その際には、自分の主張が決して感情的なものではなく、客観的に見て不当な扱いを受けていると証明できるような記録を合わせて提出できるとよりよいでしょう。

ＳＴＥＰ２　社長に直接訴える

ＳＴＥＰ１の発展形ですが、問題上司がかなり上の役職であり、その上の人に直接訴えることが難しい場合や、あるいはＳＴＥＰ１で訴えた上司（部長）も問題上司（課長）の味方をして自分の訴えを真剣に聞いてくれないというような状態であれば、直接社長に直談判してみましょう。

（大きい会社であり社長なんて入社以来見たこともないというような人は、自分のいる部署を直接統括している統括部長や支部長など、自分が訴えることのできる最上位の人を狙いましょう）

社長にとっては社員はみな財産ですから、社長に訴えてくるというほどの問題を抱えた社員を無下にすることはありません。もちろん社長は忙しいので、ゆっくりあなたの話を聞いてくれはしないかもしれませんが、問題解決のための適切な相談用部署を紹介してくれたり、部長に改善命令を出してくれたりするかもしれません。

ＳＴＥＰ３　労働組合に訴える

社内での改善が当てにならない場合は、労働組合の力を借りましょう。きちんとした会社であれば労働組合があり、社員はそこに組合員として所属しているはずです。労働上どうしても立場が弱くなる一般社員を守るために存在している労働組合は、上司から不当に扱われている社員を見捨てることはありません。せっかく組合費を払っているのですから、こういう時には利用しましょう。

ＳＴＥＰ４　労働基準監査署に訴える

最後の手段は労働基準監査署、いわゆる労基に訴えることです。労基は労働に関するありとあらゆる問題について、会社を監査し、不当なことがあれば是正を求めるための機関です。

しかし、実際には労基に相談を持ち込むと、相談者の名前や部署などを聞き出され、それがどこからか漏れたりするとあなたが会社にいられなくなることさえあり得ます。労基側はそういうことはないと言っていますが、どこにでもある本音と建前だと思ってください。ＳＴＥＰ４を使うときには、その会社を辞める覚悟も必要でしょう。

いかがでしたでしょうか。問題が起きたとき、日本人は問題を大きくすることを好まない性質の人が多いためか、自分の力だけで解決しようとする人が非常に多いのですが、上司相手だと相手のほうが社内で権力を持っていることも多く、相手が悪いはずなのに自分が一方的に悪者にされ、何の解決にもならないどころか、さらに悪い立場に追いやられてしまうことさえあります。

ですから、より強い権力を持つ人（上司や社長）を味方に付けたり、社内権力に対して利害のない公平な第三者（労働組合や労基）の判断を仰ぐなど、自分だけの力で戦わずに自分の味方を増やして、その味方に戦ってもらうというのが賢く正しい方法なのです。